一級建築士事務所・イントロン

耐震診断・耐震改修

既存建物における耐震診断の必要性は、阪神・淡路大震災の被害にも見られるように、強い地震によって大きな被害を受ける可能性のある建物が少なくないからです。それでも日本の建物は、世界の地震国の建物に比べ、耐震性・安全性が高く、震度5程度の地震では、木造家屋でも殆ど被害は生じません。阪神・淡路大震災の強震地域、震度7の地域に建ちながら軽微な被害で済んでいる建物も少なくありません。 建物の耐震安全性に差があるのは、地震国ゆえの耐震技術の進歩と、それに裏付けされた耐震規定の変遷が一つの要因と考えられます。 耐震診断では、設計・竣工時期を考慮し、耐震診断基準により建物強度を探り、強度不足の部分がある場合には、その補強方法の一例を提案することを目的としています。

耐震診断方法と基準

「(財)日本建築防災協会 既存鉄骨鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準 2009年版」 「(財)日本建築防災協会 既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準 2001年改定版」により、診断を行います。 耐震診断基準とは、建物の強度と変形性能をできる限り正確に評価することにより、どの位の地震動に耐え得るかを判断する手法の基準です。 耐震基準として、目標とする地震動の強さは、1968年十勝沖地震程度で、1923年関東大震災よりやや弱い強さです。

1.現地調査

現存設計図書と現況建物の整合性を調査します。共用部分において柱・梁等コンクリート躯体を計り、構造解析の基になる現存図面(構造図)との整合性を確認します(共用部分にて調査)。コンクリート圧縮強度試験、コンクリート中性化試験、非破壊鉄筋探査等の機械調査も実施します。

2.一次診断

鉛直加重により床面に対する壁の割合(底面積)、柱の割合(底面積)を基に構造耐震指標を検討鉛直加重により床面に対する壁の割合(底面積)、柱の割合(底面積)を基に構造耐震指標を検討します。

3.二次診断

柱・壁の使用材料、配筋により各部材の耐力を算定、その数値を基に構造耐震指標を検討柱・壁の使用材料、配筋により各部材の耐力を算定、その数値を基に構造耐震指標を検討します。 (鉛直部材耐力の把握)

4.三次診断

柱・梁・壁・基礎の回転等を考慮し、構造耐震指標を検討柱・梁・壁・基礎の回転等を考慮し、構造耐震指標を検討します。(建物が破壊されるときの許容耐力を算定します。)